家を買うなら注目！仲介手数料が無料・半額になる条件

家を購入する際に不動産会社へ支払う仲介手数料は、決して安い金額ではありません。仲介手数料以外にも、物件の購入費用はもちろん税金や住宅ローンの手数料などもかかるため、「仲介手数料が無料・半額だったら」と考える方も多いでしょう。
不動産会社によっては、不動産購入時の仲介手数料を無料、もしくは半額にしているケースがあります。そこで今回は、どのような条件で仲介手数料を無料や半額にできるのか、その1例をご紹介します。

仲介手数料が無料になる条件

仲介手数料は不動産会社の大きな収益源であるため、本来であれば無料になることはほとんどありません。
また、仲介手数料は売り主と買い主の双方に対して請求できる仕組みです。取引をあっせんする不動産会社から見れば、単純計算で約2倍の収益となるため、双方から手数料を受け取るケースが目立ちます。
しかし、どのように仲介手数料を請求するかは、取引の条件や交渉によって変わる場合があります。
また、不動産会社の方針にもよるといえるでしょう。顧客への利益還元という観点から、買い主側には仲介手数料を請求しない不動産会社も少なからず存在するのです。

仲介会社が1社の場合、無料になる

仲介を請け負う不動産会社が1社のみで、かつ売り主側が不動産会社や建設会社などの場合、仲介手数料が無料になることがあります。この場合、不動産会社は売り主側からのみ手数料を受け取り、買い主側には請求をしません。家を買う際のコストを少しでもおさえたい、と考えている方にとってはうれしいシステムですね。

仲介手数料が半額になる条件

仲介手数料が無料ではなく半額になるケースもあります。どのような条件で半額になるのでしょうか。
不動産取引には、売り主と買い主2つの立場があり、この両者に宅地建物取引業の免許を持った不動産会社が仲介しています。取引の仲介に入る不動産会社は、必ずしも1社だけとは限りません。

不動産会社が2社の場合、半額になる

売り主側に不動産会社A、買い主側に不動産会社Bの2社が介入しているとします。この場合、それぞれが売り主か買い主の一方からしか仲介手数料を請求できません。
通常であれば仲介手数料の上限額を請求できるところを半額におさえ、できるだけ購入者の負担軽減に努める不動産会社があります。
多くは、物件の売り主が不動産会社や建設会社ではなく個人の場合です。

不動産会社選びのヒントにしよう

仲介手数料を無料・半額にできる背景には、不動産会社の企業努力があります。
例えば、不動産会社の営業において大きな経費を占めるのは、広告費用です。そこで、インターネットを上手に活用した宣伝戦略に切り替えて、広告費用のコストカットに取り組む不動産会社もあります。また、人件費の削減や業務効率化によるコスト削減などの努力もあるでしょう。
仲介手数料の無料・半額サービスを実施できている不動産会社は、お客さまを第一に考えた誠実な不動産会社といえるのではないでしょうか。
また、仲介手数料無料をうたっていても、事務手数料などを上乗せして請求されるという可能性もないとは言いきれません。不動産会社を選ぶ際には、「顧客の立場に立ったサービス」を提供してくれる会社かどうか、実際によく話を聞いてから判断しましょう。

おわりに

今回は、不動産会社に支払う仲介手数料が無料・半額になる条件をご紹介しました。仲介手数料は、物件購入の際の諸費用の中でも相当額を占めます。
大野宅建では、不動産購入の際の仲介手数料を無料、または半額にてご案内します。不動産会社に仲介を依頼する際は、ぜひ仲介手数料の面も検討してみてください。

お手続きの中でご不明な点がありましたら、いつでもお気軽にお問合せください。

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